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市販薬を使用するか?それとも医療機関を受診すべき?

セルフメディケーション

判断に迷うときには、薬剤師・登録販売者にご相談ください。

健康に過ごしていても風邪や腹痛、軽いけがなどの体調不良を起こすこともあります。


一般的に、病院に行くほどではない体調のくずれや、かぜの引きはじめ、頭痛、食べすぎ、下痢などの症状が現れたときにOTC医薬品(市販薬)を使います。
自分で手当てする事、すなわち「セルフメディケーション」が健康管理に大いに役立ちます。
OTC医薬品を使用しても症状が改善しない場合は、医師や薬剤師などの専門家に相談しましょう。
高熱や胃の痛みなどが何日も続く場合は、すぐに医師の診察を受けることをおすすめします。
なお、乳幼児の場合は、大人と同じと考えずに、早めに医師の診察を受けましょう。
OTC医薬品は【リスク区分】で分類されています。効き目などではなく、副作用などの"リスク"で分類されています。判断に迷うときには、薬剤師・登録販売者にご相談ください。

医薬品の分類

リスク区分

OTC医薬品には、その薬を正しく使用する上での「説明書(添付文書)」がついています。
説明書には、使用上の注意、効能・効果、成分、用法・用量、副作用など使用上の大切な情報が記載されています。
使用する前には必ず読むようにしましょう。

  
◆要指導医薬品は、医療用医薬品から市販薬に転用されたばかりの薬を指します。
◆市販薬として新しいうちは、まだ取扱いに十分な注意が必要で、より安全に使用されるように、 購入の際には必ず薬剤師から対面での指導や情報提供を受ける決まりになっています。 インターネットでの購入はできません。
◆要指導医薬品は市販薬として販売された後、安全性に問題がなければ一般用医薬品へ移行されます。

 

 
◆副作用、相互作用などの項目で安全性上、特に注意を要するもの。
◆購入者が直接手に取ることができないレジの後ろの陳列棚やカギ付きのショーケースに陳列され、販売は薬剤師に限られています。
◆販売する際は、対面で文書による情報提供が義務付けられています。
 
◆副作用、相互作用などの項目で安全性上、注意を要するものが含まれているグループです。
◆なかでも、使用者の背景などでとくに注意を要するものを「指定第2類医薬品」といいます。
◆薬剤師や登録販売者からの情報提供は、努力義務となっていますが、購入の際は、できる限り使用法や副作用などについての情報提供を受けてから、使用することが望ましい薬です。
 
◆副作用、相互作用などの項目で安全性上、多少の注意を要するものが含まれるグループです。
◆情報提供については法律上の規定がありませんが、疑問点や副作用については、薬剤師などの専門家に確認すると安心です。

OTC医薬品での医療費控除

セルフメディケーション減税

医療費控除とは、1年間(1月1日~12月31日まで)に自己負担した医療費が一定額を超えるとき、税務署に申告すると、その分にかかっていた税金が戻ってくる制度です。
自己又は自己と生計を一にする配偶者やその他の親族のために医療費を支払った場合には、一定の金額の所得控除を受けることができます。


一部のOTC医薬品の購入にかかったお金も、控除の対象となります。(かぜ薬や胃腸薬など、治療や療養に必要なOTC医薬品の購入代金)
OTC医薬品購入時のレシートか領収書が必要です。レシート・領収書はきちんと保管しておきましょう。
 セルフメディケーション税制(医療費控除の特例)は、健康の維持増進及び疾病の予防への取組として、スイッチOTC医薬品(要指導医薬品及び一般用医薬品のうち、医療用から転用された医薬品)を購入した際に、その購入費用について所得控除を受けることができるものです。
対象となるOTC医薬品のパッケージに下記のようなマークが表示されるようになります。


※平成29年1月1日から令和3年12月31日までの特例税制です。(延長の可能性はあります)
※セルフメディケーション税制と医療費控除の併用はできません。
 

比較表を参考にしてください。

注1.医療費は【実際に支払った医療費の合計額】から【生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険等で支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など】を引いた金額です。

※医療費には、スイッチOTC医薬品以外にも治療目的のOTC医薬品の購入金額も含みます。
※控除対象のスイッチOTC医薬品の購入金額が1万2千円未満の方は【パターンC】の医療費控除で計算ださい。
注2.その年の総所得金額等が200万円未満の人は、10万円ではなく総所得金額等5%の金額